D-SCHOOLオンライン小中学生向けプログラミングのオンライン学習です。


D-SCHOOLオンラインの特徴は?

ゲームで楽しく学ぶ!

D−SCHOOLオンラインは、ご自宅で楽しく学べるオンラインスクールです。
お子さまが好きなマインクラフトやRobloxなどのゲームを使った学習プログラムで、遊びながら楽しく学ぶことができます。

オンラインで直接指導!

すべてのコースには分かりやすいレクチャー動画つき。動画を見ながら進められるから初めての子どもたちでも分かりやすい!
さらに、生配信のLIVEに参加したり、先生に直接質問することもできるライブ企画も盛りだくさん!

多彩な学習コンテンツ!

プログラミング学習のコンテンツは100以上
お子さま向け・初心者向けのプログラミングコースから保護者様にも見てほしいコンテンツなども満載!
学年やレベルを問わず、多彩な学習コースをお選びいただけます。

ご利用いただけるサービス

LIVE配信授業
月に1回程、D-SCHOOL講師にてオンライン上で講義を行います。提出された作品も講師からフィードバックさせていただきます。



学習応援タイム
指定の時間にZoomに入ると講師が待機していますので、自由に質問が出来て学習のアドバイスをもらえます。



チャットサポート
ご不明な点は学習画面のチャットでも質問が出来ます。自己解決も大事な能力なので、自己決定をアシストする機能も付けています。



コミュニティ機能
オンライン上で作品を共有できる「プログラミング版SNS」です。他のみんなの作品をチェックして「いいね」をしてみましょう。




D-SCHOOLオンライン小中学生向けプログラミングのオンライン学習です。


よくある質問

Q COZUCHIとは何ですか?

A 「想いと豊かさを循環させる不動産投資」をコンセプトとした、ミドルリスク・ミドルリターンの不動産投資型のクラウドファンディングサービスです。 従来の不動産投資は多額な自己資金が必要とされていましたが、複数の投資家の皆様から資金を集めて運用する COZUCHI では、一口1万円から、プロが厳選した不動産に投資を行うことができます。 COZUCHI がご提案する物件は、いずれもプロが何度も議論を重ねて選び抜いたものだけ。 建築士やディベロッパーなど、さまざまなバックグラウンドを持つ不動産のプロが、月に数千件もの物件を吟味し厳選。 最終的に COZUCHI にて運用するプロジェクト案件は、そのうちの一握りです。

Q 不動産クラウドファンディングとは何ですか?

A インターネットを通じて不特定多数の投資家の方から資金を集め、不動産を運用してその利益を分配するという投資手法です。

Q 不動産特定共同事業法とはどのような法律ですか?

A 不動産特定共同事業に参加する投資家の保護を図るとともに、不動産特定共同事業の健全な発達に寄与することを目的とした法律です。 なお、不動産特定共同事業とは、ファンド事業者等が不動産の賃貸借等により得られた運用収益等を投資家へ分配する事業をいいます。

Q 匿名組合契約とは?

A 匿名組合契約は、商法に規定のある組合契約です。 「匿名組合契約は、当事者の一方が相手方の営業のために出資をし、その営業から生じる利益を分配することを約することによって、その効力を生ずる。」(商法第535条) 不動産クラウドファンディングの場合には、この匿名組合契約が活用されていることが多く、「当事者の一方(=投資家)が相手方(=事業者)の営業のために出資をし、その営業から生じる利益を(事業者が)分配することを約束している契約」ことになります。 匿名組合契約には ・有限責任(出資した範囲内でしか責任を負わない) ・事業は事業者(=営業者)が行うため手間がかからない ・契約が1対1になるため匿名性が高い という特徴があります。

Q 優先劣後構造とは何ですか?

A 投資商品の信用を補完する方法の一つで、出資を優先部分と劣後部分に分け、優先部分を保有する投資家は劣後部分を保有する投資家より優先的に配当等を受ける権利を持つ仕組みのことです。 予測どおりに収益が生じなかった場合のリスク、元本が毀損するリスクを劣後部分が吸収して、優先部分への配当等の確実性を高めます。 不動産クラウドファンディングの場合、投資家が優先出資を行い、事業者が劣後出資を行うことで投資家のリスクを軽減します。 なお、優先劣後構造は匿名組合型の不動産特定共同事業で採用されることが一般的です。

Q 元本保証はされていますか?

A 元本保証はしておりません。 出資法により、元本を保証する行為は禁止されております。 ただし、優先劣後構造*を採用することにより、ファンド資産の評価額の下落が一定の範囲内(ファンドごとに異なる)であれば、まずは劣後出資者であるファンド運営事業者が損失を負担するため、優先出資者であるお客様の元本に影響が及びにくい仕組みとなっております。

サービスの概要

D-SCHOOLオンラインは小中学生向けプログラミングのオンライン学習です。




プライバシーポリシー

本ウェブサイト上で提供するサービス(以下,「本サービス」といいます。)における,ユーザーの個人情報の取扱いについて,以下のとおりプライバシーポリシー(以下,「本ポリシー」といいます。)を定めます。

第1条(個人情報)

「個人情報」とは,個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし,生存する個人に関する情報であって,当該情報に含まれる氏名,生年月日,住所,電話番号,連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報及び容貌,指紋,声紋にかかるデータ,及び健康保険証の保険者番号などの当該情報単体から特定の個人を識別できる情報(個人識別情報)を指します。

第2条(個人情報の収集方法)

当社は,ユーザーが利用登録をする際に氏名,生年月日,住所,電話番号,メールアドレス,銀行口座番号,クレジットカード番号,運転免許証番号などの個人情報をお尋ねすることがあります。また,ユーザーと提携先などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や決済に関する情報を,当社の提携先(情報提供元,広告主,広告配信先などを含みます。以下,「提携先」といいます。)などから収集することがあります。

第3条(個人情報を収集・利用する目的)

当社が個人情報を収集・利用する目的は,以下のとおりです。

当社サービスの提供・運営のため
ユーザーからのお問い合わせに回答するため(本人確認を行うことを含む)
ユーザーが利用中のサービスの新機能,更新情報,キャンペーン等及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
メンテナンス,重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
利用規約に違反したユーザーや,不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし,ご利用をお断りするため
ユーザーにご自身の登録情報の閲覧や変更,削除,ご利用状況の閲覧を行っていただくため
有料サービスにおいて,ユーザーに利用料金を請求するため
上記の利用目的に付随する目的

第4条(利用目的の変更)

当社は,利用目的が変更前と関連性を有すると合理的に認められる場合に限り,個人情報の利用目的を変更するものとします。
利用目的の変更を行った場合には,変更後の目的について,当社所定の方法により,ユーザーに通知し,または本ウェブサイト上に公表するものとします。

第5条(個人情報の第三者提供)

当社は,次に掲げる場合を除いて,あらかじめユーザーの同意を得ることなく,第三者に個人情報を提供することはありません。ただし,個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。
人の生命,身体または財産の保護のために必要がある場合であって,本人の同意を得ることが困難であるとき
公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって,本人の同意を得ることが困難であるとき
国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって,本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
予め次の事項を告知あるいは公表し,かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき
利用目的に第三者への提供を含むこと
第三者に提供されるデータの項目
第三者への提供の手段または方法
本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること
本人の求めを受け付ける方法
前項の定めにかかわらず,次に掲げる場合には,当該情報の提供先は第三者に該当しないものとします。
当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって,その旨並びに共同して利用される個人情報の項目,共同して利用する者の範囲,利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について,あらかじめ本人に通知し,または本人が容易に知り得る状態に置いた場合

第6条(個人情報の開示)

当社は,本人から個人情報の開示を求められたときは,本人に対し,遅滞なくこれを開示します。ただし,開示することにより次のいずれかに該当する場合は,その全部または一部を開示しないこともあり,開示しない決定をした場合には,その旨を遅滞なく通知します。なお,個人情報の開示に際しては,1件あたり1,000円の手数料を申し受けます。
本人または第三者の生命,身体,財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
その他法令に違反することとなる場合
前項の定めにかかわらず,履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については,原則として開示いたしません。

第7条(個人情報の訂正および削除)

ユーザーは,当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には,当社が定める手続きにより,当社に対して個人情報の訂正,追加または削除(以下,「訂正等」といいます。)を請求することができます。
当社は,ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には,遅滞なく,当該個人情報の訂正等を行うものとします。
当社は,前項の規定に基づき訂正等を行った場合,または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく,これをユーザーに通知します。


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